牛乳の消費量(脱脂牛乳)
目次
概要
脱脂牛乳は、乳脂肪をほぼ除去した牛乳で、一般に脂肪含有量0.5％未満の液体乳を指します。栄養素としてはたんぱく質、カルシウム、ビタミンB群などを含みますが、脂溶性ビタミンは全乳に比べやや少なくなる傾向があります。消費量は国や年代、価格や嗜好の変化により長期的に変動します。
世界的には、かつて心血管疾患予防の観点から低脂肪・脱脂乳の選択が推奨され、先進国での需要が伸びました。その後、嗜好の多様化や高たんぱく志向、砂糖入り飲料との置換などにより、脱脂乳のシェアは国によって増減が分かれています。
日本では戦後の学校給食を通じて牛乳消費が普及しましたが、家庭での液体乳の購入量は少子化や嗜好の変化、他の乳製品の台頭により横ばい〜減少傾向を示す時期もあります。脱脂牛乳は健康志向の高まりと価格要因により一定の需要があります。
統計の上では、FAOSTATや各国の家計調査・販売統計が消費の把握に使われます。ただし「脱脂牛乳」単独の系列がない場合もあり、低脂肪乳・無脂肪乳を一括りにすることがあります。分析時には定義と系列の整合性に注意が必要です。
参考文献
- FAOSTAT (Food Balances, Dairy)
- USDA ERS Dairy Data（米国の液体乳販売、脂肪別）
- 厚生労働省 国民健康・栄養調査
- OECD-FAO Agricultural Outlook（乳製品需給の国際見通し）
消費に影響する遺伝的要因
牛乳の消費は行動であり疾患ではありませんが、乳糖を消化する酵素ラクターゼ活性の持続性（lactase persistence）に関わる遺伝的多型が、飲用習慣に影響を及ぼします。代表的にはLCT遺伝子近傍のMCM6領域（例：-13910 C/T, rs4988235）が欧州でよく研究されています。
ラクターゼ非持続（乳糖不耐症になりやすい）人では、牛乳摂取で腹部症状を経験しやすく、結果として牛乳、とくに乳糖をそのまま含む液体乳の摂取量が低くなる傾向があります。無脂肪かどうかは乳糖量に大差がないため、体感は脂肪より乳糖耐性に左右されます。
ゲノムワイド関連解析やメンデルランダム化研究は、LCT関連多型が自己申告の牛乳摂取量差に結びつくことを示しており、因果推論の道具変数としても用いられています。これにより、牛乳摂取と各種健康指標の関連を交絡少なく検討できます。
ただし、遺伝要因は行動の一部を規定するに過ぎず、文化や価格、政策、嗜好学習など環境要因の影響が大きいことが繰り返し示されています。遺伝の影響は主として「飲んでも不快になりにくい」個人差を通じて現れます。
参考文献
- Bersaglieri et al. Genetic signatures of strong recent positive selection at the lactase gene. Nat Genet (2004)
- Enattah et al. Identification of a variant associated with adult-type hypolactasia. Nat Genet (2002)
- Vissers et al. Dairy intake and type 2 diabetes: MR using lactase persistence variant. PLoS Med (2020)
- Pirastu et al. Genetic control of food choice architecture. Nat Hum Behav (2021)
消費に影響する環境的要因
価格や所得、供給網（小売りアクセス）、学校給食や栄養教育、広告規制、課税・補助などの政策要因が、牛乳の選択と量に強い影響を与えます。特に学校給食の常時提供は、子どもの飲用習慣形成に寄与します。
文化的要因も大きく、発酵乳文化が強い地域では液体乳よりヨーグルト・チーズが選好され、乳糖不耐の地域社会では乳糖低減乳や発酵乳が主流になります。宗教や倫理的選好（ベジタリアン、ヴィーガン）も選択に影響します。
健康情報の流行も動因となり、低脂肪推奨の時期には脱脂乳の消費が増え、近年の高脂肪許容や高たんぱく志向では全乳や高たんぱく乳製品にシフトすることがあります。メディア報道は短期的な需要変動を生むことがあります。
また、コーヒー・紅茶など他飲料との代替関係、甘味飲料の嗜好変化、朝食習慣の崩れなど、食環境のマクロな変化も牛乳消費を左右します。冷蔵設備や都市化率など物理的環境も背景にあります。
参考文献
疫学・消費統計の把握
国際比較では、FAOSTATのフードバランス表が国民1人当たり供給量の長期推移を提供します。液体乳と加工乳製品は区別され、脂肪段階の詳細は国別統計に依存します。脱脂乳の系列は一部の国で入手可能です。
米国ではUSDA ERSが脂肪段階別のフルードミルク販売量を公表しており、時期により全乳から低脂肪・無脂肪へ、そして近年は再び全乳の比率が戻るなどの動きが観察されます。
日本では家計調査や国民健康・栄養調査が牛乳・乳製品の摂取頻度や購入量を示します。世帯構成や年齢による差が大きく、子どもがいる世帯で液体乳の購入量が多くなる傾向があります。
分析時には、購入量（家計）と実摂取量（栄養調査）、供給量（フードバランス）の指標差に注意が必要です。脱脂乳の定義や分類の違いも、国際比較を難しくする要因です。
参考文献
健康影響と実務的な注意点
脱脂牛乳はエネルギーや飽和脂肪酸を抑えつつカルシウムとたんぱく質を摂れるため、体重管理や脂質異常改善を目的に選ばれることがあります。一方で満腹感や嗜好性の違いから継続性に影響する場合があります。
乳糖不耐がある人では、脂肪含量にかかわらず乳糖量が症状に直結します。低脂肪・無脂肪でも症状が出る場合は、乳糖低減乳、発酵乳、少量分割摂取、食事と一緒に摂るなどの工夫が有用です。医療的懸念があれば受診を推奨します。
公衆栄養の観点では、牛乳の代替として栄養強化した植物性飲料を選ぶ場合、カルシウムやビタミンDの強化有無、たんぱく質含量、砂糖添加に注意が必要です。用途（飲用、調理）によっても適否が変わります。
最適な選択は個別の健康目標と嗜好、経済性、入手容易性のバランスで決まります。消費量の評価には食事記録やアプリを用い、長期の平均摂取を把握すると、健康管理に役立ちます。
参考文献