概要

思春期特発性側弯症（AIS）は、明らかな原因が特定できないまま思春期に背骨が左右に弯曲する病態を指します。10〜18歳に発症が集中し、身長が一気に伸びる時期に弯曲が進みやすいのが特徴です。多くは軽症で経過観察が中心ですが、一部は進行して治療が必要になります。

診断の基準はX線で計測するコブ角（Cobb角）で、10度以上を側弯と定義します。25〜40度は装具療法の検討、45〜50度以上では手術を考慮することが一般的です。痛みは初期には少ないことが多く、見た目の左右差がきっかけで見つかることが少なくありません。

原因は単一ではなく、遺伝的素因と環境・成長の相互作用による多因子性疾患と考えられています。家族内に多い傾向があり、双生児研究では一定の遺伝率が示唆されていますが、特定の遺伝子だけで説明できるわけではありません。

治療は年齢、骨の成熟度、弯曲の強さや部位によって選択されます。運動療法は姿勢と体幹筋のバランス改善に有用で、装具は進行抑制に有効性が示されています。高度の側弯は手術で矯正・固定し、長期予後と生活の質の改善を目指します。

参考文献

症状と生活への影響

AISは多くの場合無症状で、学校検診や家族が肩の高さの違い、肋骨の出っ張り、ウエストラインの左右差に気づいて受診します。進行すると衣服のフィット感の違和感や姿勢のアンバランスが目立つことがあります。

思春期は心理社会的に敏感な時期であり、外見の変化が自己肯定感や対人関係に影響することがあります。適切な情報提供と支援により、不安の軽減と治療への継続的な参加が期待できます。

疼痛は成人の変性側弯と異なり、思春期のAISでは強い腰背部痛は少数です。ただしスポーツや学業活動で疲労感を訴えることはあり、体幹筋力と柔軟性の強化で改善が見込めます。

重度の胸椎側弯は胸郭形態に影響し、心肺機能に軽度の影響を与えることがあります。呼吸機能低下は稀ですが、進行例では呼吸器機能評価を併用して安全に管理します。

参考文献

AISの発生機序は多因子性で、背骨の成長の左右不均衡、骨・筋・神経系の微妙な機能差、ホルモンや代謝の影響が複合して生じると考えられています。単一の原因では説明できず、複数の小さなリスクが積み重なります。

遺伝学研究ではLBX1やADGRG6（GPR126）、PAX1、BNC2などの候補遺伝子が同定され、神経発生、細胞外マトリクス、成長板機能に関係する経路の関与が示唆されています。ただし各遺伝子の効果量は小さく、多遺伝子性が特徴です。

環境要因としては急速な成長スパート、低BMI傾向、ビタミンD不足などが報告されていますが、因果関係は必ずしも確定的ではありません。重い鞄や姿勢の悪さが直接の原因になるという科学的根拠は乏しいとされています。

双生児・家族研究では遺伝率はおおむね中等度（約0.3〜0.7）と推定され、残りは環境要因と測定誤差によると解釈されます。したがって「遺伝か環境か」を単純に割合で示すことは難しく、個々の症例での寄与は異なります。

参考文献

世界的にAISは思春期人口の約2〜3%にみられるとされますが、診断基準や検診方法により幅があります。軽度例は見逃されることもあり、地域間差も報告されています。

日本では学校検診（前屈検査やモアレ法）が普及し、コブ角10度以上の側弯は概ね0.5〜2%程度と報告されます。治療を要する中等度以上はその一部にとどまります。

性差は顕著で、治療を要する進行性の側弯では女子が男子より7〜10倍多いとされます。発症と進行のピークは身長が急速に伸びる思春期初期〜中期です。

民族差については研究が進行中で、アジア系でLBX1関連の感受性が比較的強いとの報告もありますが、生活環境や検診体制の違いも影響します。

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スクリーニングはアダムス前屈テストと体表の左右差観察から始め、スコリオメーターで体幹回旋を測定します。画像診断はX線でコブ角を計測し、必要に応じて低被ばく撮影システムも用いられます。

日本では学校検診での一次スクリーニングが普及し、要精査者は医療機関でX線検査を受けます。成長期は数ヶ月〜半年ごとの経過観察が重要で、進行の早期把握が治療成否を左右します。

米国では一律スクリーニングの推奨は賛否があり、USPSTFはエビデンス不十分としていますが、専門学会は早期発見の利点を強調しています。各国で状況に応じた運用がなされています。

家庭では肩やウエストライン、肋骨の左右差に気づいたら受診を勧めます。写真での経時的比較や成長スパート期の観察が、早期受診のきっかけになります。

参考文献

治療は観察、装具、手術が柱です。BRAIST試験で装具療法は進行抑制に有効と示され、適合性と装着時間の管理が重要です。運動療法（シュロス法など）は補助的に用いられます。

手術は一般に45〜50度以上で検討され、後方矯正固定が標準です。目標は変形の矯正と進行防止、体幹バランスの回復です。合併症リスクはあるものの、適切な術前計画で安全性は高まっています。

費用は日本の公的医療保険が適用され、自己負担は原則3割です。高額療養費制度により月ごとの自己負担上限が設けられ、世帯所得に応じて負担が軽減されます。小児医療費助成は自治体により対象年齢や負担額が異なります。

装具は治療用装具として保険適用の対象で、再作成や調整も一定条件で支援されます。費用・助成は地域差が大きいため、医療機関の医療ソーシャルワーカーや自治体窓口に早めに相談すると良いでしょう。

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