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大腸がん

目次

大腸がんの概要

大腸がんは、盲腸・結腸・直腸に発生する悪性腫瘍の総称で、日本では罹患数が最も多いがんの一つです。大部分は腺腫(良性ポリープ)から年単位で進行して生じ、早期で見つかれば内視鏡切除を含め治癒が見込めます。進行例でも外科手術や薬物療法の選択肢が広がっています。

世界的にも大腸がんは主要ながんで、近年は食生活の欧米化、運動不足、肥満の増加に伴い、罹患は上昇傾向にあります。一方で、検診による便潜血検査や内視鏡の普及により、早期発見・早期治療が進み、死亡率の抑制に寄与しています。

発生部位により症状や治療が異なることがあり、右側結腸と左側結腸・直腸では分子生物学的特徴も一部異なります。遺伝的素因に加え、生活習慣や炎症性腸疾患などの環境要因が相互作用して発症リスクを高めます。

予防には、適正体重の維持、定期的な運動、食物繊維や全粒穀物中心の食事、飲酒の節制、禁煙が重要です。日本では40歳以上を対象に便潜血検査を中心とした検診が推奨され、陽性時には確定診断のため大腸内視鏡検査が行われます。

参考文献

大腸がんの症状

大腸がんの症状は、腫瘍の部位や大きさで異なります。代表的には、便に血が混じる、便が細くなる、下痢と便秘が交互に起こる、腹痛や腹部膨満感、原因不明の体重減少などがあります。早期では無症状のことも少なくありません。

右側結腸のがんでは、出血が目立ちにくく、慢性的な鉄欠乏性貧血や全身倦怠感として現れることがあります。左側結腸や直腸のがんでは、比較的早く血便や排便習慣の変化が出やすい傾向があります。

進行すると腸閉塞を来し、激しい腹痛や嘔吐を伴うことがあります。また、肝臓や肺などに転移すると、それぞれの臓器の症状(黄疸、咳や呼吸苦など)が出現する場合があります。

これらの症状は痔や過敏性腸症候群など他の疾患でも見られるため、症状が続く、あるいは便潜血検査が陽性であれば、早めに医療機関で大腸内視鏡検査を受けることが重要です。

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発生機序(分子経路)

大腸がんの典型的な発生経路は、良性腺腫が段階的に遺伝子変異を蓄積してがん化する「腺腫–癌化シーケンス」です。APC遺伝子の不活化に始まり、KRASの活性化、TP53の変異などが積み重なり、染色体不安定性(CIN)が進行します。

もう一つの重要な経路は「鋸歯状病変経路」で、BRAF V600E変異やCpGアイランド高メチル化表現型(CIMP)を伴い、MLH1プロモーター高メチル化によりミスマッチ修復不全(MSI-High)を呈する腫瘍が生じます。

遺伝性非ポリポーシス大腸がん(Lynch症候群)では、生殖細胞系列のミスマッチ修復遺伝子(MLH1、MSH2、MSH6、PMS2)変異によりMSI-Highの腫瘍が若年から発生しやすくなります。これらは免疫チェックポイント阻害薬に感受性を示すことがあります。

上記の経路は互いに排他的ではなく、腫瘍ごとに異なる遺伝子・エピゲノム変化が関与します。分子プロファイリングにより、予後や薬剤感受性(例:RAS変異の有無と抗EGFR抗体の適応)が判断される時代になっています。

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リスク要因(遺伝・環境)

遺伝的要因としては、Lynch症候群や家族性大腸腺腫症(FAP)、MUTYH関連ポリポーシスなどの遺伝性腫瘍症候群があり、全大腸がんの約3〜5%を占めます。家族歴のみのリスク上昇も存在し、多遺伝子の影響が示唆されています。

環境・生活習慣要因では、加工肉・赤身肉の多量摂取、飲酒、喫煙、肥満、身体活動不足、2型糖尿病、長期の炎症性腸疾患がリスク上昇に関連します。逆に、食物繊維や全粒穀物、乳製品(カルシウム)はリスク低下と関連します。

双生児研究などから推定される大腸がんの遺伝率はおおむね20%前後(研究により約16〜35%)とされ、遺伝性症候群以外にも遺伝的素因の寄与があると考えられます。

世界がん研究基金の評価では、生活習慣の改善により大腸がんの相当部分が予防可能とされ、国や推定方法により異なるものの約半数前後が予防可能と見積もられています。

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予防と検診

予防の基本は、体重管理、週150分以上の中強度の運動、野菜・果物・全粒穀物中心の食事、赤身肉・加工肉と飲酒の節制、禁煙です。これらは大腸がんだけでなく、心血管疾患や糖尿病の予防にも有効です。

日本の対策型検診では、40歳以上を対象に年1回の便潜血検査(FIT)が推奨され、陽性時に大腸内視鏡で精密検査を行います。家族歴や遺伝性症候群がある場合は、より若年からの内視鏡検査が推奨されます。

アスピリンは大腸がん予防効果が示されていますが、出血などの副作用があるため、一般の方の常用は自己判断で始めず、医師と相談が必要です。Lynch症候群では予防効果を支持するエビデンスがより強固です。

検診受診の継続が最も実効性の高い予防行動の一つです。自治体の案内や職域検診を活用し、陽性結果や症状を放置せず、確実に内視鏡検査へつなげることが重要です。

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