出生体重
目次
定義と意義
出生体重とは、新生児が出生直後に計測される体重で、周産期医療や公衆衛生において最も基本的な指標の一つです。一般に2500g未満は低出生体重、4000g以上は巨大児と定義され、これらは周産期合併症や長期予後と関連します。集団の栄養状態や妊婦の健康、医療アクセスの格差を反映するため、各国の統計でも重視されます。
出生体重の分布は妊娠週数や母体特性（年齢、身長、体格、喫煙歴、慢性疾患など）により左右されます。正期産（妊娠37–41週）における平均出生体重は国や地域により差があり、遺伝的背景と環境要因が複合的に影響します。
低出生体重は新生児呼吸障害、感染症、低体温、低血糖のリスク上昇に関連し、成人期の循環器疾患や糖尿病発症リスクとも関連が示唆されています。一方、過度の高出生体重は分娩外傷や肩甲難産、母体合併症のリスクと関係します。
政策面では、低出生体重児の割合を減らすことが国際目標として掲げられ、妊婦健診の充実、栄養支援、喫煙対策などが推進されています。出生体重は単なる数値ではなく、ライフコース全体の健康と社会の健康格差を映す重要なアウトカムです。
参考文献
決定因子の枠組み（遺伝と環境）
出生体重は、胎児自身の遺伝的要因と母体の遺伝的要因、さらに妊娠期間（在胎週数）や胎盤機能、母体環境（栄養、喫煙、疾患、ストレス、標高、汚染など）が重なり合って決まります。双生児・家族研究やゲノムワイド関連解析（GWAS）により、寄与の内訳が徐々に明らかになっています。
母体の糖代謝や血圧に関わる遺伝的背景は、胎盤を介した栄養・酸素供給に影響し、出生体重に間接的な効果を及ぼします。胎児側の成長経路（IGF系や細胞増殖に関わる遺伝子）も直接的に成長速度を規定します。
環境では、喫煙や飲酒、栄養不良、感染、妊娠高血圧症候群、糖尿病、双胎・多胎、医療・社会的支援へのアクセスなどが主要因です。在胎週数の短縮（早産）は出生体重を大きく引き下げます。
また、社会経済的要因や心理社会的ストレス、労働環境、居住地域の標高や大気汚染の暴露なども影響します。これらは相互作用し、同じ遺伝背景でも環境により出生体重は大きく変化します。
参考文献
遺伝的寄与の推定と代表的遺伝子
双生児・家系研究では出生体重の遺伝率はおおむね30–40%と推定され、残りは環境要因や測定誤差が占めると報告されています。近年は母体と胎児の遺伝効果を統計的に分離し、各々の寄与を定量化する試みが進んでいます。
GWASでは、胎児側ではIGF2/H19インプリンティング領域、HMGA2、ADCY5、CDKAL1などが同定され、成長や糖代謝経路との関連が示されています。
母体側の遺伝子では、血糖・インスリン分泌や血圧に関わる座位が出生体重へ間接的影響を与えることが示され、母体表現型を介した因果経路が注目されています。
これらの知見は、出生体重が成人期の循環器・代謝疾患リスクと共有する遺伝的基盤を部分的に持つことを示し、生命早期の介入の重要性を裏付けます。
参考文献
環境要因と予防可能性
喫煙は出生体重低下の最も強い修正可能な因子の一つで、用量反応関係が確立しています。受動喫煙も影響します。禁煙支援は妊娠前から開始することが理想です。
栄養では、エネルギー・たんぱく質・微量栄養素の不足が胎児発育を阻害します。適切な妊娠中の体重増加は出生体重の改善と関連します。慢性疾患（高血圧、糖尿病、腎疾患等）の管理も重要です。
感染（マラリア、性器感染症など）、高地居住による低酸素、大気汚染（PM2.5）暴露、過度な肉体労働やストレスも負の影響を与えます。多胎妊娠は生理的に出生体重が低くなる傾向があります。
公衆衛生的には、定期的な妊婦健診、栄養支援、禁煙・禁酒、貧血対策、妊娠高血圧や糖尿病の早期診断と治療、適切な分娩管理が予防・軽減に寄与します。
参考文献
測定・スクリーニングと疫学
出生体重は出生直後に較正済みスケールで計測します。妊娠中は、子宮底長測定や超音波での推定胎児体重（EFW）、ドプラ法による胎盤循環評価が発育不全のスクリーニングに用いられます。
世界では低出生体重（<2500g）の割合は約15%前後と推計され、地域間格差があります。低中所得国で割合が高い傾向があります。
日本では低出生体重児の割合は約9–10%で推移してきましたが、近年はやや改善傾向も報告されています。背景として高年妊娠、やせ傾向、喫煙、医療介入の変化などが挙げられます。
これらの統計は政策立案や医療資源配分の基盤となり、ターゲットを絞った介入の設計に欠かせません。
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